戦争末期、米軍は対日反攻政策の一つとして感応機雷を敷設し、日本本土の海上封鎖により重工業の弱体化を目的とする「飢餓作戦」を展開した。

主要な航路はことごとく塞がれ、敗戦後二ヶ月間で８３隻の船舶が触雷した。当初、掃海作業の重点は大阪－下関間の航路確保を目的として瀬戸内海におかれ、掃海艇と現地徴用の漁船など１１２隻で「臨時掃海部隊」が編成された。

その後、掃海作業は全国的に並行して進められたが、瀬戸内海では昭和２３年に９隻、翌２４年には６隻の触雷事故が発生し、作業の重点は再び瀬戸内海に集中して行われた。

一方、日本海方面では機雷が対馬海流にのって沿岸各地に漂着し、一時は青函連絡船の運行も中止された。昭和２６年に１３隻の掃海艇で「日本海方面機雷捜索隊」が編成され、４８１個の機雷が処分された。

http://www.asahi-net.or.jp/~un3k-mn/0815-soukai.htm

殉職者　７９名。

瀬戸内海・朝鮮戦争の活動を含めて日本の死者も多数出たが一切公表もされず、殉職者の葬儀が公然と行われることは無かった。靖國神社にも祀られていない。
国際法では戦後の機雷処理は当事国（敷設した国）の責任で行うべきところ、連合国は敗戦国である日本に掃海させており明らかな国際法違反であることから、機雷掃海作業について 厳しい報道管制しいたためである。