■2010年02月
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■侵略の不等式。。。
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という訳で、今日はちょっと分かり易く平和を語ろうと思います。
まず、私の平和の定義は「戦争のない状態」ですので……そう前提した上で話を進めます。
よく語られる言葉に「誰も戦争を望まない」とあります。
果たしてそれは事実でしょうか？？
現実問題、本当に誰も戦争なんて望んでいないのならば……戦争なんて起こるはずもありません。
だと言うのに、世界中で戦争が溢れかえっているのは……望んでいる人間が居るからと断言するしかないでしょう。。。
では、どうして戦争を望んでしまうのか？？
軍部が発言力を増すためだとか、世界制服を望む支配者が居るだとか、そういうバカな理由で戦争を起こす国家なんて……特に近代国家では存在しないでしょう。
勿論、攻められたから防衛するというどうしようもない理由で戦争に追い込まれる国家があるのは否定しませんが、基本的に戦争をする場合、そうすることによって利益が得られるから戦争をするだけに過ぎません。
攻める側……つまり、侵略する側にとって、戦争とは純粋に経済効果を狙う政策でしかないのです
……つまり、戦争とは儲けるから行うのです。
と言っても、普通、頭に浮かぶのは……死人が出て武器弾薬を思いっきり使って、それでも儲けるものかな？という考えでしょう。
だからこそ……侵略の不等式を考えてみました。
戦争収益＞戦争費用＋領土維持管理費
この不等式が成立したときにこそ、侵略戦争が生じるのです。
多分、収益が費用の１．３倍くらいになると侵略に踏み切るのではないでしょうか？？
勿論、これだけだと当たり前じゃないか！って突っ込みが待っているのは明白なので、もう少しブレイクダウンしますと……
戦争収入とは、即ち……戦争で儲ける利益です。
一番日本人に馴染みの深い話題を上げると……
韓国が竹島の経済効果は年間で８６００億円と産出しております。
この金額が信用に値するか否かはまた別問題としましても……一年間でそれだけの経済効果があり、その上、侵略して自国の領土と化せば、その収益は半永久的に手に入るのです。
ま、この場合……取りあえず５０年としますか。
そうすると、竹島の戦略的価値は……４３兆円ですか。
ま、そんな感じで侵略対象地域の年間収益を算出して、手に入れる価値がある場合にのみ、侵略が起こると考えてください。。。
次に、戦争費用を算出します。
戦争費用の算定式はそんなに難しくありません。
１．兵器損害予想数×兵器費用
２．武器弾薬燃料その他の消耗品×予想戦争期間
３．人員損害予想数×人材保障費
４・設備投資額
この四つを足し合わせると出ます。
小難しく書いてますけど、１．は壊れる兵器にかかる金額。２．は戦争で使う消耗品。３．は犠牲者にかかる費用、４．は戦争を有利に進めるための費用です。
ついでに言えば、領土維持管理費はその侵略した領地へ幾らの費用をつぎ込まないと自国領として維持できないか？の費用です。
これら全てを算出すれば……戦争が起こるかどうかが判断できるのですけれど……現実問題、すぐに金額の出せるレベルの計算式じゃありませんね。
はっきり言って面倒極まりない計算が必要となります。
ただ、注目して欲しいのは……３．の人員保障費です。
何故近代国家同士での戦争が減ってきたか……それは人的被害にかかる金額が舞い上がったからです。
例えば、自衛隊員が戦死した場合、二階級特進した上で、家族に保障費が入ります。
ついでに言えば……扶養家族への手当ても必要となるでしょう。
である以上、このような人的保障費はその国家の経済水準に基づき決定される訳ですから、生活水準の高い国家ほど……民主化された国家ほど、人的保障費は高額となる傾向が高いのです。
ま、そもそも昔なら、こんな費用は必要なかったものですから、戦争をしても戦争費用はあまりかからなかったのですけれども。
だからこそ……近代国家では戦争を避けるようになってきました。特に民主主義国家では人的補償にかかる費用が半端なく高いため……戦争を起こせばかかる費用が洒落にならなくなり……この不等式が成立しなくなりました。
つまり、平和が訪れたという訳です。。。
ついでに言うと……この不等式を理解すれば……中華人民共和国が何故恐ろしいかが分かると思います。
中国政府は……人的保障費を酷く安く見積もる傾向が強く……それは即ち、安易に戦争をしかけてくる可能性が高いということを意味しています。
だからこそ、日本国は多額のＯＤＡを与え、中国を近代化することで人間の保障費を増大させ、戦争という選択肢を潰そうという戦略に出ているわけです。
……中国へのＯＤＡ提供を好意的に取れば、そういう中長期的戦略に則っているとも取れます。
ただ、中国共産党そのものが、多額の貿易黒字を全て米国債につぎ込み、人民元価格を操作することで、中国人民の価格そのものを低くく維持しているため、あまり日本による中国近代化戦略はあまり効果を発揮していませんけれど。。。
そう考えると……中国共産党が人民元価格操作によって人民の労働価格を低く抑えている内は、対外侵略の意図があると判断してもおかしくない訳です。
……そもそも、中国においては軍関係者に犠牲が出ても遺族に対して十分な補償が支払われるとも思いませんし……
と。偉そうな文字ばかりだと飽きるでしょうから幾つかの例を挙げてみますと……
ガンジーによるインドの非暴力不服従の戦略は、既に支配されている以上戦争費用を使わすのは不可能な上、インド人に犠牲が大きくなり過ぎるのを見越し、服従しないことによってイギリスの収益そのものを削るという戦略です。
近代化しているくせにアメリカが戦争をあちこちに仕掛けたがるのは……
テロによる自国への被害額を多めに見積もる癖がある（テロを放置すると多発するのを心得ているのでしょう）というのと、自国内での兵器産業が盛んなため、兵器費用や武器弾薬費用が自国の業者に流れる以上、税金として戻ってくるという経済の流通理論を熟知しているからですね。
こうして考えると……防衛予算を削るというのは、侵略を招く以外の何物でもありません。
結局のところ、国防戦力が減るというのは、侵略側の損耗を減らし……つまり、敵国側の戦争費用を減らす行為なのです。
勿論、その額を相手国のＯＤＡに流すことで、相手国の人的価値を押し上げるという戦略はそれなりに有効だと思いますけれど、それもあくまで戦争費用の１／４を増額させる程度の効果しか見込めません。
防衛を整えるというのは、戦争にかかる時間も武器弾薬や犠牲も大きくなるということであり、１．～３．までの全てを増額させ、相手に侵略を思いとどまらせる効果があるのは間違いないのですから。。。
……尤も、軍事費というのはジニ係数が低い……つまり、国富に繋がり難い産業であり、それを公共投資に回すことで国家全体を栄えさせるというのは、長期戦略としてはかなり有効だと思います。。。
そういう意味では、自民党の今までの戦略は間違えていなかったと断言しても構わないと思います。。。
少なくとも、戦争を防ぐにはこの不等式を如何に成立させないかにかかっています。
だからこそ、考えられる政策としては……
１．国富を削る……侵略する価値のない土地にしてしまう。
→却下ですね。国民は豊かになるために働いているのですから、国富そのものを放棄することに何の意味もありません。
勿論、相手の戦略目標を潰すという高度な戦略を用いることで、この条件を満たすことは可能ですけれども。。。
２．防衛戦力を整える。
→つまり、相手国に向けて、日本を侵略するのは高くつくぞ？と脅すわけです。
これは最も効果的な戦術ではありますが、防衛力を強化すると費用が多額に必要であり……それは即ち将来に向けての投資額が減ることを意味し、結局は国家自体の収益が減りますから、無用の防衛力強化は非効率的な手段だと言わざるを得ません。
３．相手の戦争費用を増額させる。
武器に輸出制限をかけたり、相手の近代化を促進したり……ついでに言えば、相手との友好関係を築き上げることで、敵国の戦意を削ぐついでに、戦争時の費用負担（貿易費等の損失）を増加させることも十分戦略的行動だと言えるでしょう。
右翼側の人間が目指すべきは２．の防衛戦力を整えるでしょう。防衛力によって相手側を怯ませるという、実際に理に適った行動ではありますけれど、肝心の国富を増強させる余地が減るのが難点です。
左翼側の人間が目指すべきは３．でしょう。
少なくとも友好関係を築くことによって戦争を回避するというのは、最も安価で確実な戦略だと言えます。
……ただ、だからと言って防衛戦力を放棄すれば、戦争費用が極小値まで減ってしまいますから、結局は戦争を招くだけというのを理解しておかなければなりません。
最低限の戦力というのは……絶対に必要なのです。。。
最も賢い戦略は、実は１．の相手の戦略価値そのものを削ぐです。
ですが、基本的に侵略という行動は幾つもの戦略目的を有しており、一つ二つの策略で防ぎきれるものではない上に、これは相手を熟知していないと取れない戦略でもあります。。。
それだけ、下準備が必要だということですね。
そう考えた場合……日本国として何をすれば良いのか、実は分かってきます。
と言うか、ここまで考えた上で、国防論は語られなければなりません。
私は……軍事費を技術開発へ優先的に投入することで、国富増加を妨げないようにしつつ、貿易と交流を活発化することで周辺諸国からの侵略を防止する……
その両面作戦こそ、日本が平和を追求するための最善手だと推奨する次第であります。。。
……今日は、費用対効果から戦争の防ぎ方を語ってみました。
今は公共事業等でよく用いられる費用対効果ですけれど、元々は戦争用語ですので、これが正しい使い方な訳ですね。
……本来はもっと極地的な使い方かもしれませんけれど。。。
しかし、人命まで資本として扱う資本主義というものは、私は大嫌いなんですけれど……こういう説明のときには、本当に分かり易く数字が出る……便利な考え方だというのは認めざるを得ませんね……。
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だと言うのに、世界中で戦争が溢れかえっているのは……望んでいる人間が居るからと断言するしかないでしょう。。。
では、どうして戦争を望んでしまうのか？？
軍部が発言力を増すためだとか、世界制服を望む支配者が居るだとか、そういうバカな理由で戦争を起こす国家なんて……特に近代国家では存在しないでしょう。
勿論、攻められたから防衛するというどうしようもない理由で戦争に追い込まれる国家があるのは否定しませんが、基本的に戦争をする場合、そうすることによって利益が得られるから戦争をするだけに過ぎません。
攻める側……つまり、侵略する側にとって、戦争とは純粋に経済効果を狙う政策でしかないのです
……つまり、戦争とは儲けるから行うのです。
と言っても、普通、頭に浮かぶのは……死人が出て武器弾薬を思いっきり使って、それでも儲けるものかな？という考えでしょう。
だからこそ……侵略の不等式を考えてみました。
戦争収益＞戦争費用＋領土維持管理費
この不等式が成立したときにこそ、侵略戦争が生じるのです。
多分、収益が費用の１．３倍くらいになると侵略に踏み切るのではないでしょうか？？
勿論、これだけだと当たり前じゃないか！って突っ込みが待っているのは明白なので、もう少しブレイクダウンしますと……
戦争収入とは、即ち……戦争で儲ける利益です。
一番日本人に馴染みの深い話題を上げると……
韓国が竹島の経済効果は年間で８６００億円と産出しております。
この金額が信用に値するか否かはまた別問題としましても……一年間でそれだけの経済効果があり、その上、侵略して自国の領土と化せば、その収益は半永久的に手に入るのです。
ま、この場合……取りあえず５０年としますか。
そうすると、竹島の戦略的価値は……４３兆円ですか。
ま、そんな感じで侵略対象地域の年間収益を算出して、手に入れる価値がある場合にのみ、侵略が起こると考えてください。。。
次に、戦争費用を算出します。
戦争費用の算定式はそんなに難しくありません。
１．兵器損害予想数×兵器費用
２．武器弾薬燃料その他の消耗品×予想戦争期間
３．人員損害予想数×人材保障費
４・設備投資額
この四つを足し合わせると出ます。
小難しく書いてますけど、１．は壊れる兵器にかかる金額。２．は戦争で使う消耗品。３．は犠牲者にかかる費用、４．は戦争を有利に進めるための費用です。
ついでに言えば、領土維持管理費はその侵略した領地へ幾らの費用をつぎ込まないと自国領として維持できないか？の費用です。
これら全てを算出すれば……戦争が起こるかどうかが判断できるのですけれど……現実問題、すぐに金額の出せるレベルの計算式じゃありませんね。
はっきり言って面倒極まりない計算が必要となります。
ただ、注目して欲しいのは……３．の人員保障費です。
何故近代国家同士での戦争が減ってきたか……それは人的被害にかかる金額が舞い上がったからです。
例えば、自衛隊員が戦死した場合、二階級特進した上で、家族に保障費が入ります。
ついでに言えば……扶養家族への手当ても必要となるでしょう。
である以上、このような人的保障費はその国家の経済水準に基づき決定される訳ですから、生活水準の高い国家ほど……民主化された国家ほど、人的保障費は高額となる傾向が高いのです。
ま、そもそも昔なら、こんな費用は必要なかったものですから、戦争をしても戦争費用はあまりかからなかったのですけれども。
だからこそ……近代国家では戦争を避けるようになってきました。特に民主主義国家では人的補償にかかる費用が半端なく高いため……戦争を起こせばかかる費用が洒落にならなくなり……この不等式が成立しなくなりました。
つまり、平和が訪れたという訳です。。。
ついでに言うと……この不等式を理解すれば……中華人民共和国が何故恐ろしいかが分かると思います。
中国政府は……人的保障費を酷く安く見積もる傾向が強く……それは即ち、安易に戦争をしかけてくる可能性が高いということを意味しています。
だからこそ、日本国は多額のＯＤＡを与え、中国を近代化することで人間の保障費を増大させ、戦争という選択肢を潰そうという戦略に出ているわけです。
……中国へのＯＤＡ提供を好意的に取れば、そういう中長期的戦略に則っているとも取れます。
ただ、中国共産党そのものが、多額の貿易黒字を全て米国債につぎ込み、人民元価格を操作することで、中国人民の価格そのものを低くく維持しているため、あまり日本による中国近代化戦略はあまり効果を発揮していませんけれど。。。
そう考えると……中国共産党が人民元価格操作によって人民の労働価格を低く抑えている内は、対外侵略の意図があると判断してもおかしくない訳です。
……そもそも、中国においては軍関係者に犠牲が出ても遺族に対して十分な補償が支払われるとも思いませんし……
と。偉そうな文字ばかりだと飽きるでしょうから幾つかの例を挙げてみますと……
ガンジーによるインドの非暴力不服従の戦略は、既に支配されている以上戦争費用を使わすのは不可能な上、インド人に犠牲が大きくなり過ぎるのを見越し、服従しないことによってイギリスの収益そのものを削るという戦略です。
近代化しているくせにアメリカが戦争をあちこちに仕掛けたがるのは……
テロによる自国への被害額を多めに見積もる癖がある（テロを放置すると多発するのを心得ているのでしょう）というのと、自国内での兵器産業が盛んなため、兵器費用や武器弾薬費用が自国の業者に流れる以上、税金として戻ってくるという経済の流通理論を熟知しているからですね。
こうして考えると……防衛予算を削るというのは、侵略を招く以外の何物でもありません。
結局のところ、国防戦力が減るというのは、侵略側の損耗を減らし……つまり、敵国側の戦争費用を減らす行為なのです。
勿論、その額を相手国のＯＤＡに流すことで、相手国の人的価値を押し上げるという戦略はそれなりに有効だと思いますけれど、それもあくまで戦争費用の１／４を増額させる程度の効果しか見込めません。
防衛を整えるというのは、戦争にかかる時間も武器弾薬や犠牲も大きくなるということであり、１．～３．までの全てを増額させ、相手に侵略を思いとどまらせる効果があるのは間違いないのですから。。。
……尤も、軍事費というのはジニ係数が低い……つまり、国富に繋がり難い産業であり、それを公共投資に回すことで国家全体を栄えさせるというのは、長期戦略としてはかなり有効だと思います。。。
そういう意味では、自民党の今までの戦略は間違えていなかったと断言しても構わないと思います。。。
少なくとも、戦争を防ぐにはこの不等式を如何に成立させないかにかかっています。
だからこそ、考えられる政策としては……
１．国富を削る……侵略する価値のない土地にしてしまう。
→却下ですね。国民は豊かになるために働いているのですから、国富そのものを放棄することに何の意味もありません。
勿論、相手の戦略目標を潰すという高度な戦略を用いることで、この条件を満たすことは可能ですけれども。。。
２．防衛戦力を整える。
→つまり、相手国に向けて、日本を侵略するのは高くつくぞ？と脅すわけです。
これは最も効果的な戦術ではありますが、防衛力を強化すると費用が多額に必要であり……それは即ち将来に向けての投資額が減ることを意味し、結局は国家自体の収益が減りますから、無用の防衛力強化は非効率的な手段だと言わざるを得ません。
３．相手の戦争費用を増額させる。
武器に輸出制限をかけたり、相手の近代化を促進したり……ついでに言えば、相手との友好関係を築き上げることで、敵国の戦意を削ぐついでに、戦争時の費用負担（貿易費等の損失）を増加させることも十分戦略的行動だと言えるでしょう。
右翼側の人間が目指すべきは２．の防衛戦力を整えるでしょう。防衛力によって相手側を怯ませるという、実際に理に適った行動ではありますけれど、肝心の国富を増強させる余地が減るのが難点です。
左翼側の人間が目指すべきは３．でしょう。
少なくとも友好関係を築くことによって戦争を回避するというのは、最も安価で確実な戦略だと言えます。
……ただ、だからと言って防衛戦力を放棄すれば、戦争費用が極小値まで減ってしまいますから、結局は戦争を招くだけというのを理解しておかなければなりません。
最低限の戦力というのは……絶対に必要なのです。。。
最も賢い戦略は、実は１．の相手の戦略価値そのものを削ぐです。
ですが、基本的に侵略という行動は幾つもの戦略目的を有しており、一つ二つの策略で防ぎきれるものではない上に、これは相手を熟知していないと取れない戦略でもあります。。。
それだけ、下準備が必要だということですね。
そう考えた場合……日本国として何をすれば良いのか、実は分かってきます。
と言うか、ここまで考えた上で、国防論は語られなければなりません。
私は……軍事費を技術開発へ優先的に投入することで、国富増加を妨げないようにしつつ、貿易と交流を活発化することで周辺諸国からの侵略を防止する……
その両面作戦こそ、日本が平和を追求するための最善手だと推奨する次第であります。。。
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今は公共事業等でよく用いられる費用対効果ですけれど、元々は戦争用語ですので、これが正しい使い方な訳ですね。
……本来はもっと極地的な使い方かもしれませんけれど。。。
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