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■武器を持つだけが戦いではない。

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中国からの侵略が開始されております。
尖閣諸島で漁船をぶつけた彼らは、謝罪と賠償を要求。
次には漁業監視船という戦艦もどきみたいなのを尖閣諸島に配置するとか。

この事態を我々一般市民は何もせずに見守るだけで良いのでしょうか??

勿論、そんなバカな話はありません。


そもそも武器を手に戦うだけが戦争ではありません。

いや、武器なんて使わなくても人は殺せます。
……今まで政府が延々とデフレを放置してくれたお陰で、どれだけの人間が自殺したでしょう??

そう。不況で……経済で相手は殺せるのです。

しかも中国様は酷い不況です。
農村部から都市部へ出稼ぎに来た人間を失業率にカウントしておらず、その正確な数値は分かりません。
が、ろくでもない状況なのは確かでしょう。
温家宝首相が失業者を2億人と発表したこともあります。
そして、失業率は政府の求心力低下に繋がります。
失業によってあぶれた労働者は政府を批判し、飢えに耐えかねれば暴動を起こすかもしれません。

だからこそ、我々はこんなに簡単に敵の弱点を突けるのです。
ただ、中国製品を買わないというだけで!!

勿論、我々の懐も痛みます。
100円の品に150円を出さなければならないかもしれません。
それら全てが嵩んでくると懐のダメージも大きくなるでしょう。


が、尖閣諸島を取られるというのがどういう損害か、本当の意味で理解している方が居られるのでしょうか?

尖閣諸島の奥深くには1000億バレル以上の石油資源があるらしいです。
石油価格1バレル6530円としますと、全部売れば653兆円となる計算ですね。
ま、石油基地にかかる費用を計算してはおりませんが、石油資源だけでこれくらいです。
漁業収益を考えると、もう目も当てられませんね。こちらは半永久的に尽きることのない資源なのですから。

ま、簡単に言います。
民主党政府は653兆円を中国政府に献上しました。
これは国益とか領土とか大々的な言葉よりも、遥かに分かり易いでしょう??
現在の日本人が12000万人ですから、一人当たりのお金に直して544万円ですね。
私たち一人当たりにもらえるはずだったお金を544万円を、中国人にくれてやった訳です。

……我々に何の相談もなく!!

これが、自民党にお灸を据える/民主党に一度やらせてみたら?の代償です。
尖閣諸島だけで544万円。
円高による国益損失や、日米同盟のイザコザ、口蹄疫の問題……まだまだ我々の損失は膨れ上がるでしょう。
いや、弱腰外交による損失を考えるとこんなものじゃ済みません。
もっともっと損害が雪達磨式に膨れ上がっていく可能性が高いのです。



だからこそ、我々はこの544万円を守るために、未来の資産を守るために立ち上がりましょう。
一回の買い物で数百円の損失が出るでしょう。
が、この状況を放っておく方が遥かに損失が大きいのです。


勿論、この不買運動の効果はコレだけではありません。
失業率が高くなった中国国内では間違いなく暴動が起こります。
暴動を抑えるために中国共産党は更なる軍事費が必要で、暴動を沈めるために人材を次々に屠る行為は中国の生産能力を激減させるという実に理に叶った戦略なのです。
そうなれば、多大な軍事費と自国民の需要を賄い切れなくなった中国は貿易による輸入に頼ります。
である以上、財政赤字が荒んで国家は極貧のどん底に陥るでしょう。
いい加減下らない軍事費を捻出できないところまで彼らを追い込めば我々の勝利なのです。

そう。
不買運動は失業率という中国の弱点を見事に突き、中国政府の求心力を落とすと同時に暴動を起こさせて国家生産力を低下させて軍事費へ流れる資金を断ち、更には侵略に使う筈だった軍事力を国内配備に回させる。
言わば、一石四鳥の戦略です。
しかも、その気になれば誰だろうと出来ます。
私ももう中国製品を買おうとは思いません

ただ情報を周囲に伝え合い、日本人が日本人として日本を大事にしようとする心があれば……いや、なくても尖閣諸島を無くすだけでこれだけの損害が出るよ?という情報を知れば。
日本国内でその不買運動のブームを巻き起こすことが出来たのならば。
各企業がそのブームがあることを察し、メイドインチャイナを市場から撤退させれば。


……我々の勝利が見え始めます。

力をもって日本を攻めようとした中国共産党は、武器一つも使わないこの戦略に為す術もなく、自国の国民と潰しあって崩壊するでしょう。
中国人に追われるということは、生きたまま生皮を剥がれ、さっさと死んだ方がマシな目に遭うということです。
中国共産党は自分たちが行ってきた悪行を、自分たちの身で味合うことになるでしょう。


そう。
武器を手にすることだけが戦いではありません。
この経済で世界中が繋がっている現代社会。
ただ中国製品を手に取らないだけで、十分に相手国との脅威になり得るのです。


さぁ、日本人ならば。
日本人としての矜持があるならば。
日本国を守ろうとする心があるならば。


ちょっと懐の痛みに耐えてでも、メイドインチャイナ不買運動を開始しましょう。


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