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■冷静に計算しよう。。。
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ちょっと興味が湧いたので、調べてみました。
在日韓国人の総数、年齢別構成、そして就業状況。
それもこれも、この数値を見たからです。
率はまぁ、私が計算したヤツですから、ひょっとしたら間違えているかもしれませんけれど。
ソースはコレ↓ですから、間違いはないと思います。
http://www1.korea-np.co.jp/sinboj/j-2006/01/0601j1031-00001.htm
……まぁ、このページに書いてあることは、基本的に日本政府が生活保護を打ち切ろうとしているから非人道的だとかそういう内容ですので、読む価値はないと思いますけれど。
で、私は考えました。
幾らなんでもこの率は酷すぎる。
それは、大阪市生野区に在日韓国人が集まっているだけで、別にそこまで酷い訳じゃない、と。
ここで生野区のデータ照合。
区の総人口134,518人（2009年9月末現在）
外国人登録者数は30,794人（2009年9月末現在）
韓国・朝鮮籍の在日コリアンが28,603人（２１．３％）
……凄まじい数値です。
で、在日韓国人が28,603人で、その内の生活保護受給者数は……えっと、世帯しか出てないんですけれど、受給者数に世帯率を直接かければ近似値は出るでしょう。
……2,148人ですか。
１００人の内７人が生活保護を申請しているという計算になります。
日本における被保護実人員1,827,652人で、人口が凡そ120,000,000ですから、１．５％。
凡そ日本人における生活保護者数の５倍に相当している計算になりますね。
まぁ、多いと見做すかどうかは微妙という感じはしますけれど。
……人様の国にやってきてまで何をやっているという疑問は付きまといますがね、やっぱり。。。
さて、ここで私は考えました。
幾らなんでもこれは大阪市生野区という特別な場所に連中が集まっているだけであって、在日韓国人はそんなに非労働者が多い訳じゃないだろう……と。
そして、向かった先が民潭のＨＰ。。。
http://web.archive.org/web/20050104024559/http://www.mindan.org/toukei.php#05
このデータが信頼におけるかどうか、ちょっと民族性を考えると疑念を隠せませんけれど、まぁ、そこは信頼するしかないということで。
まず、総人口の推移から。
何故帰国事業をしていたのに人口が増え続けているのかという素朴な疑問は置いておいて。
取りあえず最新のデータでは632,405人が日本に存在しているということが分かります。
では、2001年における彼らの年齢別構成を見てみましょう。
そして、就労状況はこちら。
……人目で目に付くのが、無職の多さ。
労働人口が636,548人で、無職が462,611人ですから、職に就いているのはたったの173,937人ですか。
在日韓国人総数の72.67％が働いていない計算になります。
確かにこれは連中が日本に寄生していると断言されても仕方ない数値に見えてきます。
でも、少し待って下さい。
これにはまだ……労働者として数えられない人間や、もう定年退職となった人間も含まれております。
それを除外せずに彼らの勤労状況が悪いと嘆くのは、少しばかりフェアとは言えませんよね？？
ここで今回のタイトル「冷静に計算しよう。。。」という訳です。
（……年版が少し違うのか総数が合いませんけれど、その辺りは素人仕事と思って勘弁して下さい。）
まず、１９歳以下の労働人口に含まれない人数が98,690人。
そして６５歳以上の労働人口に含まれない人数が78,358人。
合計して178,048人という訳ですね。
これを無職人口から差っぴきますと……284,563人が労働人口内ながら働いていない人口ということになります。
この中でも専業主婦……労働人口に含まれずとも社会貢献をしている人間も居るでしょう。
日本人の専業主婦率は凡そ５０％くらいのようなので……
（さっき調べると、結婚四年目までが５６％、５～９年目が５８％、１０～１４年目が４２％みたいです）
専業主婦と思われる人数を除外します。
つまり、勤労女性241,238の半数ほど……120,619人でしょうか？？
そうすると、真の非労働者が算出されます。
163,944人です。
これを全在日韓国人の労働可能な人口……つまり、２０～６４歳の内主婦と仮定される120,619人を引いた数値である446,881人で割れば、彼らの真の無職率が出るのです。
63.68％
これが、彼らの真の無職率です。
つまり、三人に二人は働いていません。
……折角少しは擁護しようと思ったのですけれど、全く欠片も同情できない数値が弾き出されました。
と言うか、彼らを養っているのは税金です。
国家のお金です。
だって働いていないんですもの。。。
彼らがどれだけの国家財政を食いつぶしたか、計算して見ましょうか？？
と言っても、まぁ、物価が変わっておりますから、デフレ期に突入して物価変動がほぼ停滞し始めた１９９０年から計算します。
ま、概算でしか計算しませんので、２０年間、一世帯に凡そ一ヶ月２０万円、で一世帯が３人という大雑把な計算でしかありませんけれど。。。
しかし、おかしいですね。
私はこの大阪市生野区の韓国人生活保護受給世帯率があまりにも凄いため、嫌韓、もとい嫌在日感情を宥めようと冷静な計算を心がけるように呼びかけるつもりで、今回の計算をした筈なんですけれど。。。
……冷静に計算しても、救い様がない数字が算出されてしまいました。
もう知らん。
嫌韓……と言うか嫌在日感情、なるようにしかなりませんわ、こりゃ。。。
だってそうでしょう？？
祖国の住民からは、戦争から逃げ出した卑怯者とされ、徴兵の義務に従わない非国民扱いを受け。
日本に居ながらも帰化せず、税金も総連が管理してまともに納める必要がなく、教育を受けさせる義務すらも朝鮮学校で訳の分からない教育を施されて工作員と化し、勤労の義務すらもろくに果たしていない現状がある訳ですよ。
権利というものは、義務の対価として受けられるものです。
である以上、私が在日韓国・朝鮮人を庇うべき一切の理がもうないのですけれど。。。
……せめて人並みの権利を主張するなら、人並みに働いてから主張しましょうよ。
彼らの思考回路を考えると……何もせずに人並みの生活が出来る自分たちは偉く、二級市民である日本人がそのお金を労働によって貢いでいるという発想しか出来ないんでしょうけれど。
……日本人の堪忍袋の尾が切れて暴動が起き……結果として貴方たちが虐殺されても、自業自得としか言いようがありませんからね。。。
ＰＳ：この計算は半分寝ぼけた頭でやっていますから、間違えている可能性もあります。
どうか、冷静で暇な方は再計算を行った上で、間違えていればコメントをお願いします。
と言うか、予想を遥かに超えている酷い数値が出たため……かなり自信ありません。。。
ＰＳ２：やっぱり下の計算（引用部分）間違っておりました。
今日のエントリで訂正致します。。。
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在日韓国人の総数、年齢別構成、そして就業状況。
それもこれも、この数値を見たからです。
率はまぁ、私が計算したヤツですから、ひょっとしたら間違えているかもしれませんけれど。
ソースはコレ↓ですから、間違いはないと思います。
http://www1.korea-np.co.jp/sinboj/j-2006/01/0601j1031-00001.htm
……まぁ、このページに書いてあることは、基本的に日本政府が生活保護を打ち切ろうとしているから非人道的だとかそういう内容ですので、読む価値はないと思いますけれど。
で、私は考えました。
幾らなんでもこの率は酷すぎる。
それは、大阪市生野区に在日韓国人が集まっているだけで、別にそこまで酷い訳じゃない、と。
ここで生野区のデータ照合。
区の総人口134,518人（2009年9月末現在）
外国人登録者数は30,794人（2009年9月末現在）
韓国・朝鮮籍の在日コリアンが28,603人（２１．３％）
……凄まじい数値です。
で、在日韓国人が28,603人で、その内の生活保護受給者数は……えっと、世帯しか出てないんですけれど、受給者数に世帯率を直接かければ近似値は出るでしょう。
……2,148人ですか。
１００人の内７人が生活保護を申請しているという計算になります。
日本における被保護実人員1,827,652人で、人口が凡そ120,000,000ですから、１．５％。
凡そ日本人における生活保護者数の５倍に相当している計算になりますね。
まぁ、多いと見做すかどうかは微妙という感じはしますけれど。
……人様の国にやってきてまで何をやっているという疑問は付きまといますがね、やっぱり。。。
さて、ここで私は考えました。
幾らなんでもこれは大阪市生野区という特別な場所に連中が集まっているだけであって、在日韓国人はそんなに非労働者が多い訳じゃないだろう……と。
そして、向かった先が民潭のＨＰ。。。
http://web.archive.org/web/20050104024559/http://www.mindan.org/toukei.php#05
このデータが信頼におけるかどうか、ちょっと民族性を考えると疑念を隠せませんけれど、まぁ、そこは信頼するしかないということで。
まず、総人口の推移から。
何故帰国事業をしていたのに人口が増え続けているのかという素朴な疑問は置いておいて。
取りあえず最新のデータでは632,405人が日本に存在しているということが分かります。
では、2001年における彼らの年齢別構成を見てみましょう。
そして、就労状況はこちら。
……人目で目に付くのが、無職の多さ。
労働人口が636,548人で、無職が462,611人ですから、職に就いているのはたったの173,937人ですか。
在日韓国人総数の72.67％が働いていない計算になります。
確かにこれは連中が日本に寄生していると断言されても仕方ない数値に見えてきます。
でも、少し待って下さい。
これにはまだ……労働者として数えられない人間や、もう定年退職となった人間も含まれております。
それを除外せずに彼らの勤労状況が悪いと嘆くのは、少しばかりフェアとは言えませんよね？？
ここで今回のタイトル「冷静に計算しよう。。。」という訳です。
（……年版が少し違うのか総数が合いませんけれど、その辺りは素人仕事と思って勘弁して下さい。）
まず、１９歳以下の労働人口に含まれない人数が98,690人。
そして６５歳以上の労働人口に含まれない人数が78,358人。
合計して178,048人という訳ですね。
これを無職人口から差っぴきますと……284,563人が労働人口内ながら働いていない人口ということになります。
この中でも専業主婦……労働人口に含まれずとも社会貢献をしている人間も居るでしょう。
日本人の専業主婦率は凡そ５０％くらいのようなので……
（さっき調べると、結婚四年目までが５６％、５～９年目が５８％、１０～１４年目が４２％みたいです）
専業主婦と思われる人数を除外します。
つまり、勤労女性241,238の半数ほど……120,619人でしょうか？？
そうすると、真の非労働者が算出されます。
163,944人です。
これを全在日韓国人の労働可能な人口……つまり、２０～６４歳の内主婦と仮定される120,619人を引いた数値である446,881人で割れば、彼らの真の無職率が出るのです。
63.68％
これが、彼らの真の無職率です。
つまり、三人に二人は働いていません。
……折角少しは擁護しようと思ったのですけれど、全く欠片も同情できない数値が弾き出されました。
と言うか、彼らを養っているのは税金です。
国家のお金です。
だって働いていないんですもの。。。
彼らがどれだけの国家財政を食いつぶしたか、計算して見ましょうか？？
と言っても、まぁ、物価が変わっておりますから、デフレ期に突入して物価変動がほぼ停滞し始めた１９９０年から計算します。
ま、概算でしか計算しませんので、２０年間、一世帯に凡そ一ヶ月２０万円、で一世帯が３人という大雑把な計算でしかありませんけれど。。。
で、在日韓国人は１９９０～２０１０年の中間値……面倒なので２０００年の人口635,000人を基準とします。
すると……20＊20万＊12＊635,000／3＝1016000000万円と出ました。ゼロを四つ消せば……101,600億円ですか。
あの～。
私の計算が間違えていなければ、十兆円って計算になるんですけれど？？
日本の赤字国債が現在１１０６兆円ですから、現在の日本の赤字国債の１％は在日韓国人に食い尽くされた計算になる訳ですね～。
しかし、おかしいですね。
私はこの大阪市生野区の韓国人生活保護受給世帯率があまりにも凄いため、嫌韓、もとい嫌在日感情を宥めようと冷静な計算を心がけるように呼びかけるつもりで、今回の計算をした筈なんですけれど。。。
……冷静に計算しても、救い様がない数字が算出されてしまいました。
もう知らん。
嫌韓……と言うか嫌在日感情、なるようにしかなりませんわ、こりゃ。。。
だってそうでしょう？？
祖国の住民からは、戦争から逃げ出した卑怯者とされ、徴兵の義務に従わない非国民扱いを受け。
日本に居ながらも帰化せず、税金も総連が管理してまともに納める必要がなく、教育を受けさせる義務すらも朝鮮学校で訳の分からない教育を施されて工作員と化し、勤労の義務すらもろくに果たしていない現状がある訳ですよ。
権利というものは、義務の対価として受けられるものです。
である以上、私が在日韓国・朝鮮人を庇うべき一切の理がもうないのですけれど。。。
……せめて人並みの権利を主張するなら、人並みに働いてから主張しましょうよ。
彼らの思考回路を考えると……何もせずに人並みの生活が出来る自分たちは偉く、二級市民である日本人がそのお金を労働によって貢いでいるという発想しか出来ないんでしょうけれど。
……日本人の堪忍袋の尾が切れて暴動が起き……結果として貴方たちが虐殺されても、自業自得としか言いようがありませんからね。。。
ＰＳ：この計算は半分寝ぼけた頭でやっていますから、間違えている可能性もあります。
どうか、冷静で暇な方は再計算を行った上で、間違えていればコメントをお願いします。
と言うか、予想を遥かに超えている酷い数値が出たため……かなり自信ありません。。。
ＰＳ２：やっぱり下の計算（引用部分）間違っておりました。
今日のエントリで訂正致します。。。
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